産む産まないの選択でかかる負荷

産む産まないの選択でかかる負荷

子供を出産する前に、新型出生前診断という羊水の検査を受ける事によりお腹の中にいる赤ちゃんが障害を持っていないかどうかを調べる事ができます。
高確率で判明するため、検査の結果次第で出産するか堕胎させるかの選択をする親が近頃増えています。
しかし、倫理的に考えると障害児だから産まないというのは親にとって辛い決断になる事は間違いありません。
また、堕胎させる事によって母親の心が傷つくだけではなく、次に妊娠できる確率が低くなるリスクもあります。
家庭環境によりますが障害児を育てる事は金銭面や日常的な生活への負担もはかりしれないため、産まない選択肢が親としての責任、子供に対しての優しさにつながるとも言えるでしょう。
新型出生前診断を受ける妊婦は近年多くなりつつありますが、それが倫理的に許されないものと捉える人もいる事や母親にとっての負担がある事は事実です。
それでも、責任を持って子供を育てるためには必要だという考えも増えています。

新型出生前診断の倫理性と自己決定権について

新型出生前診断を受けるとダウン症候群やエドワーズ症候群、パトー症候群のような胎児の染色体異常を簡単に調べることができます。
子供が生まれる前に染色体異常を調べ、問題がある場合には中絶を選ぶことについて倫理的に批判する人もいます。
一方で出産するかどうかは女性の自己決定権の問題であり、肯定的な意見も多く見られます。
新型出生前診断は日本国内で2013年4月から2017年3月までの4年間で48643名が受診しました。
アメリカでは一般的な検査方法となっており、高齢出産が増加している日本でも多くの妊婦が受診するようになっています。
日本の産婦人科学会では新型出生前診断の受診者を35歳以上に限定し認可施設でのみ検査を認めていますが、受診希望者が増加しており多くの無認可施設において35歳未満でも行われるようになりました。
新型出生前診断を受けた結果として妊娠中絶につながる可能性があり、倫理的な是非については現在も議論が続いています。